第２部　社会参加を拒む壁とろうあ運動

２．ろうあ者の裁判と人権　　　　河合洋祐（ｐｄｆ）

１．蛇の目寿司事件

１９６５年（昭和４０年）の秋、２人のろう青年が上野駅に近い寿司屋に入り寿司を食べながら手話で話し合っていたその時、に入ってきた３人連れの客から好奇の眼を向けられ、余り執拗に注がれる視線に耐えられず、見るのを止めてほしいと身振りで示した。しかし客には通じないようなので、立ち上って近寄りその客の肩を叩いて注意を促したところ、逆に顔を殴られる結果となり、取っ組み合いの喧嘩となってしまった。騒ぎを起こされた店の主人は、ろう青年が顔見知りであったため説諭をしたが、口話が分らないのに腹を立てたのか、下駄を振り上げて（店員の証言ではボール）ろう青年の頭を打ったことから、今度は寿司屋の主人との争いとなり、投げ飛ばされた主人は倒れた際に後頭部を強打して、そのまま亡くなるという不幸な傷害致死　事件となってしまった。

普通であれば、偶発的に生じた刑事事件で、終ったのであるが、被告人となった２人のろう青年の友人たちが裁判救援活動を始めたことから、警察での取り調べや法廷における手話通訳の保証が充分でない実態が明らかとなり、後に、「蛇の目寿司事件」と呼ばれて一般の関心を惹く裁判になったのである。

２．ろう者の実態とコミュニケーションの保障

警察署での取り調べに当って、警察官は手話が分らないため、ろう学校の教師を手話通訳者として依頼した。現在のように手話が普及し、地域において数多くの手話通訳者が活動している時代と異なり、この頃の刑事関係の手話通訳は殆どがろう学校教師であった。しかし、ろう学校の教育方針は口話法中心であり、手話の使用は禁じられていたため手話に堪能な教師は限られていた。また、手話が出来るということと、手話通訳が可能ということは別であるという認識は司法側にも一般社会にもなかった。

被告人となった２人は、１人が日本ろう話学校の中等部卒、もうｌ人は台湾の尋常小学校３年中退であり、手話が唯一のコミュニケーション手段であった。更に付け加えておくと、現在のろう学校より生徒の平均学力は低く、一般の学校より５年から６年の遅れが指摘されていた時代であった。

このような状況にあって、ろう者に対する警察の訊問がろう学校教師の手話通訳を通して、どこまで正しく理解され、容疑者としての陳述がどこまで正確に取調官に伝えられたか、聴覚障害者問題に疎い人でも容易に推察できると思う。

巣鴨拘置所に収監された２人に面接した際に取り調べの状況を聞いてみたが、黙否権のようなものについて全く知らず、取り調べのときもどのような説明を受け、どのように理解したかについては憶えていないくらい被疑者にも認められている権利については無知であった。

因みに手話通訳について記しておくと、厚生省が手話奉仕員養成事業を始めたのは１９７０年（昭和４５年）からであり、これを契機として各県で手話講習会が聞かれるようになった。しかし、手話通訳が出来るようになるには５年から６年かかるのが普通であり、地域に手話通訳が広がったのは１９７５年（昭和５０年）以降とみて間違いない。そのため、この事件が起った１９６５年（昭和４０年）頃は東京でも手話通訳の出来る人は１０指にも満たなかったのである。

３．ろう者ゆえに弁護士も門前払い

被告人の２人は当然正確な手話通訳の出来る人を求めた。しかし、この２人の裁判救援のために「守る会」を結成していた友人たちは、手話通訳者を捜す苦労をしなければならなかった。それだけでなく、守る会として良い弁護士に付いてもらいたいと願い、仲間の１人が自転車で（自動車の運転免許の道が拓かれたのは、全日本ろうあ連盟の運動により１９７３年＝昭和４８年からである）中央線沿線の弁護士事務所を訪ね廻ったが、対象がろう者と分ると難しいと断わられ、引き受けてくれる所が仲々見つからなかった。周囲の健常者にその事実を訴えても国選弁護士が居るから心配はないと言うだけで、人権を守る最先端に位置する弁護士の姿勢について言及する人はいなかった。

障害者への人権抑圧ということが、権力機関のみでなく、一般社会の無理解から生じる怖さを救援活動を通して体験したのである。最後に依頼を認めてくれたのが中野にあった松本善明法律事務所であり、弁護活動を通して守る会のろう者たちに接触する機会に、憲法の基本的権利についての知識を与えてくれたのも、この事務所に所属する弁護士の方たちであった。この知識が東京におけるろうあ運動の発展に役立ったことを考える時、国法の理念を正しく国民に伝える弁護士の活動というものが民主々義社会の維持に貢献する役割をあらためて強く感じたものである。

この時代に生きたろう者の不幸は、ろう学校の口話教育により家族とすら充分なコミュニケーションを持てなかったことである。面接に行った母親が息子である被告人と話しが通じないため、一緒に付いてきた友人のろう者に息子が手話で話した内容を教えてほしいと頼むようなこともあった。ろう児を持つ親の関心はもっぱらろう学校の口話教育に向けられて、成人聴覚障害者の社会生活の実態についての認識が浅く、蛇の目寿司事件のような深刻な問題が生じても家族の立場から社会的にアッピールしようという動きは起きなかった。

裁判救援活動はどこまでも同じ耳の障害をもつ仲間たちの運動として進められた。その意味からも弁護士の働きがなかったら、単に一部のろう者たちが騒いだというだけで終っていたと考える。

４．もの言えぬ身の裁かれるとき

裁判が始って傍聴に駆けつけたろう者たちにとっての驚きは、傍聴のろう者のために手話通訳を付けることが認められず、被告人のろう者のための手話通訳者の手話を見て内容を理解するしかなかったことである。

また、被告人のろう者の陳述する内容と警察署や検察庁の調書とではかなり食い違っている所があるが、法廷に出席した証人に対して質問しているのは検察官と弁護士のみで、被告からの質問が全くといってよいほど無いのである。守る会はこの事実から地裁判決後、高裁への控訴支援の呼び、かけをするに当って、趣意書の中で憲法第３７条第２項にある「刑事被告人は、すべての証人に対して審問する機会を充分に与えなければならない」とする規定が正しく生かされていないことを訴えざるを得なかった。

更に手話通訳者の問題が地裁、高裁を通して大きなネックとなった。特に被告人から手話通訳者を忌避されたときは困惑した。理由を聞くと被告人のろう者が話す時間の長さに較べて手話通訳者が口頭で裁判官に伝える時間が短か過ぎる、主張することを正しく通訳してくれていないと言うのである。一方手話通訳者に聞いてみると、被告人の陳述が同じことの繰り返しで冗長に過ぎるので簡潔に要点をまとめて伝えるようにしたと言うのである。この問題では手話通訳者を変えるべきかどうかで守る会の内部で激論が交わされた。結局被告人が手話で話すことは例え冗長であっても、本人に不利なことであっても正確に手話通訳をする人を頼むことにし、延べ３人位手話通訳者を変えることになった。

５．法の下の平等は無く

被告人のろう者に面接する際、金網越しの薄暗い部屋では手話がよく見えない、弁護士を通して改善を申し入れたが、金網からガラス張りの面接室に替わったのは高裁のときから参加してくれた松本唱行弁護士の活動によるものであった。また面接したときに房内の生活状態をいろいろ聞いてみたが、当然手話の出来る看守はおらず、囚人と手話で会話は出来ず、ラジオは勿論聞こえない。本人たちの国語力では新聞や雑誌を差し入れても読みこなす力はない。このような場合、健聴者の囚人と較べてろう者の精神的な苦痛は２倍、３倍にも増幅されることになる。これと同様に面接時間にしても健常者が口頭で話すのと手話で話すのとでは大きな聞きがあるが、時間だけは同じに制限されている。

法の下に平等というが、障害をもった身には平等に扱われることが決して平等にはなっていない事実を司法当局はもっと理解すべきではないかと思っている。

６．裁判官の障害者への認識

２人の被告人に対する地裁の判決は、寿司屋の主人に直接手をくだした方に実刑５年というものであった。そして控訴した高裁で、１年減刑され４年の判決となった。その理由として、被告人から何度かの裁判官宛の上申書を受け取ったが、文脈が支離滅裂であり到底判読のしようのないものであったため、被告人の精神的な発達が充分でないと判断した結果の情状酌量であった。

確かに文章のみで判読するならそうなるのかも知れない。それなら何故警察の取り調べのときの筆談は問題にならなかったのだろうか。例え文脈が整わなくても手話で話すときは正常な判読力を示し、手話通訳の思避をしたのはなぜなのだろうか。同じ聞こえない者の立場からみて精神的に幼稚とは思えないのである。しかし、当時の最高の知識段階に位置する裁判官ですら、この程度の障害者への認識しか持っていなかったという意味では一つの証拠になるであろう。

この裁判救援活動を通して痛感したことは障害者の基本的人権の確立のためには、何よりも先ず憲法の理念を日本の社会に定着させるための国民自身の行動を必要とする事実である。裁判救援活動に関係した多くの聴覚障害者の仲間たちが、この後ろうあ運動に率先して身を投じていったのも、民主々義社会を守り育てるため、憲法第１２条にあるような自由と権利を守るための国民の不断の努力というものを実践するために他ならなかったのである。